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4/13/2008 ICTインフラの日本の地位は世界で１９位！総務省始めとして旧NTTやNHKは、ここ２０年間 ICTでは世界の最先端を走っていると豪語し続けていたが、 確かに技術的には突出した面はあっても、国際標準化や不当な鎖国性の狭量・貧弱さの視点から、 国際的に流布しない分野・技術が多々あったようだ。 即ち、NHKのハイビジョンTVや携帯電話の世界的普及台数の実情を見れば明らかである。 これは別視点からは、世界に通用しない商品を買わされた国民や、 競争力が絶対の企業への犠牲をも強いているとも言えないであろうか。
例えば、インターネットインフラで、モデムよりISDN（購入済）が優れているとして、商品化したケースなどである。 結局は、世界の大勢が認めたモデムに負けて、我が国でも追従せざるを得なかったことで、 誤誘導が実証されている。このように、我が国はモデム導入が遅れたため、 大局的にはICT利用が なんと韓国にまで 大幅に引き離されてしまったのである。 これも国民や、国際競争を課せられている企業や諸官庁などにおいても不利になっていないであろうか。 このインフラ欠陥は、わが国の経済・生活にまで悪影響が及んでいるといえよう。
2008 年4 月9 日スイス、ジュネーブ 世界経済フォーラムが発表した 「2007-2008 年世界IT レポート」によると 我が国のICT利用インフラ：ネットワーク化準備指数は、 世界１９位にまで転落しているのである。 彼らは、この事をどのように釈明するのであろうか。
上位の５国は、デンマーク、スエーデン、スイス、米国、シンガポールの順である。 韓国は９位に位置しているのである。 この位置付は、日本のICTインフラを独占してきた、東西NTTの影響は大きいのではないのか。
更に現在は、将来版にU－Japanと称して、総務省（実質東西NTTの意見が主体）が 明日のネットワークインフラ：NGNを提言しているが、報告によると、独占権をもつ２社が譲らず、 工程も大分遅れており、総務省の審議委員会まで最少分割８単位と決めてしまったのである。 この辺りの決定プロセスは、日経BP誌の“帰路に立つ日本の光アクセス”に 詳しく書かれているのでご参照して欲しい。 このように官僚志向や無理強いが残存する社会構造では、世界１９位のICTインフラ基盤を 上位５国まで引き上げることを、 期待するのは無理ではないことを願うものである。 4/9/2008 M社の携帯端末からの逃亡（再）関連ブログを過去に２つを書いたが、こんかい再度掲載する。
2008/03/14 わが国、携帯電話ビジネスの動静
2008/03/11 Ｍ社 携帯電話事業から撤退
日経IT専門誌において、タイトル“「去る三菱」「来るアップルとグーグル」で考える携帯電話の将来” との記事が掲載された。（2008/04/01）
その記者も、M社の撤退を非常に残念がっていることが読み取れる。 その中で”携帯電話事業に長く携わっていた方々の感慨は， 記者の想像をはるかに超えたものではないかと思う。” という、従事者への気配りは、自分にとっても胸を打つものがあった。 彼の表現には、M社の端末事業に対しては 期待感以上の愛着・好意感が感じられた。 彼も携帯電話事業の発展とともに、記者としての 業務性・専門性を育んで来たのであろうか。
記者も述べているが、携帯電話はまだ緒に就いたばかりである。つまり、携帯電話とは古い言葉で、 最先端の業界では、それは今や携帯端末と呼ばれ、パソコン事業がMicrosoftのOS統一で 急速な進展があったように、それには電話以外の機能が装備され、国内台数の飽和こそあれ、 膨大な高付加価値商品へと発展しようとしている揺籃期と言える。
つまり、グーグルの参入はパソコンOSで稼いだMicrosoftと異なり、無償でOSを提供しようとして、 携帯端末の機能拡張、パソコンにない便利性をWEB2.0コンセプトを展開しながら、 市場化しようとしているのである。 以下に総務省U-Japan政策を掲げる。
こんな時に、この高付加価値商品への展望が定められず、本質でない電池欠陥で逃避する、 企業には明日はないのではないか、経営陣の猛省を期待したいものである。 彼らが、いまだに携帯電話からの撤退と解釈していないことを祈るのみである。
3/14/2008 わが国、携帯電話ビジネスの動静先には、M社の携帯電話端末からの撤退を書いたが、
最近、この事業分野に関係するあらゆるセンセーショナルな話題が報道されているので
自分の理解の範囲で、その話題性とポイントを紹介する。
主に参考にした、発表されたものは、
・パナソニック・コミュニケーションズの、
・日経ＢＰの“ケータイの一等地を企業が活用する日“（3月１２日）などである。
近世界で急速に浸透してきた世界中どこへかけても無料である、PC電話である。
只、無料といってもWEBに繋ぐ権利は必要であるが、これも無料で参加できるFON（フォン）に登録すれば、
2千円程度の接続機で可能となる。
このSkype通話がよいのは、普通の固定や携帯電話にも通常料金の半値以下でかけられることで、
常時1千万台が活（アクティブ）きている。
こんどのパナソニックコムの商品は、パソコン無しでかつ携帯化したことがそのユニーク性である。
次いで、“ケータイの一等地”と耳慣れない言葉であるが、
パソコンのWEBサイトの最上部が宣伝的な効果性大であるため一等地と呼ばれている。
即ち、パソコン業界の雄、マイクロソフト社がＷＥＢ２．０潮流で、グーグルにグイグイ追い詰められている事は、
この一等地の支配をした企業にそのビジネスの主導権が移るということを意味しているのである。
当然、グーグルはアンドロイドというＯＳを無料で支給し、サードパーティ集団作りを着々と展開していることは
承知の事実である。
Ｍ社は過日撤退を決めたが、この夢のある携帯電話事業領域を世界の先端企業間では
その覇権を占めるべく激しい競争と協調・連携が繰り広げられているのである。
その基盤となる携帯電話プラットフォームが、戦略的に非常に重要となるが、
日本の現状では下記に示すように群雄割拠で、共通化・グループ化が緊急の課題である。
わが国での主な携帯電話プラットフォーム（出典：日経ＢＰ）
このままではわが国の携帯電話事業の将来は、
その牙城を攻め落されたケースからも、容易に推測可能である。
（Ｍ社はこれをいち早く察知して、電話機端末事業から撤退したのであろうか）
次回には、もっとロングレンジな視点から携帯新時代の行方を、
ＩＴ ＷＥＢの世界で主役交代の武器になっているＷＥＢ２．０展開と連関させて掲載してみる。
3/11/2008 Ｍ社 携帯電話事業から撤退悔しいのは、斜陽事業分野ならいざ知らず、ＩＴの最先端分野においての撤退である。 成長産業分野から撤退することは、業界・顧客による企業イメージ低下とともに、 社内担当者のモラル低下、技術の陳腐化によるマイナスまで考慮した決定であろうか。 まして、下図にある通り、M社の業界内での位置も同業他社に比して認知度・高感度も左程、酷いわけでもない。
先端技術といえども、再び必要になれば買収すれば解決する、いう安易な判断がなされていないか？
ウェルチ氏が金融業に変革したＧＥ社まで展開するのならいざ知らず、２番手、追従型のＭ社の姿勢では 製造業において、真の技術を軽視したときの怖さを知らない、”似非”経営判断がされていないことを祈る。
また、撤退する最新携帯電話を、Ｍ社ＵＲＬのトップページ（個人のお客様人気製品）で 今日も宣伝し続けていることも、非徹底でかつ滑稽ですらある。
とはいえ、数多い報道の中で「今までありがとう」NTTドコモ編と題して、レクイエムとしての配慮からか？、
１号機から最終35号機のすべてを、坂本純子氏(ＣＮＥＴJapan)が紹介している。
自分には、このＵＲＬの機器たちが、Ｍ社経営判断の翻意を叫んでいるようにも感じる。
2/25/2008 超簡便になった確定申告 → たった五分で書けたよ(^_^)少額とはいえ例年税務署にゆき、無愛想な職員に頭を下げ、
嫌々ながら行っていた。しかし、Ｈ１９からは税務署側も随分改善が進められ、 非常に使い易くなっている。更に、Ｈ１７，１８年の計算モデルの装備されているので、検算も可能である。 ここでは、自分のケースを主に紹介するので、確定申告が未だの方はご参考にして下さい。 １）基本形態としては、当局が薦めている e－Ｔax （http://www.e-tax.nta.go.jp/）があるが、
これは未だ、手続き的にも面倒（形式面、費用面など）があるので自宅から提出可能な 完全自動形式は除くことにする。 つまり、税務署が受取る形式の”印刷書類の完成”までを行うものである。 ２）そこで、準備するものは確定申告を構成する項目を揃えることが必要になる。
簡単にいえば、収入とその源泉額、利用保険の出費額、相続額などの 証明書を揃えて、申請をすることになるが、それらの還付への算式が複雑で 憶えても年に１回の申告では翌年は忘れたり、変更になっていたりで、従来は 税務署員のアドバイス・支援が欠かせなかった。 ３）今年からは税務署の利用ソフトが充実していて、所定データのみを投入すれば
最終還付額まで自動算出してくれるようになっている。つまり すべての換算・関係係数をサーバ側に申請者名で個人毎に記憶されているのである。 従って、修正・追加があればオンラインで、瞬時に更新が可能である。 ４）それでその内容を印刷すれば正式確定申告書が完成する。
但し、印刷するためには、３）で作成したデータをＰＤＦタイプに変換する手順が 必要である。また、それは証拠として、個人ＰＣにダウンロードも可能である。 ５）この形態での提出には、先のＰＤＦの印刷物に、添付書類（個人で別途作成、
因みに自分の添付書類は４葉５項目でした）を加えて、郵送もしくは持参することになる。
（注記：e－Ｔaxならば、この添付書類も不要とのことであるが、詳細は不詳。） 確定申告項目の調査・決定には、”取り戻そう還付金”をご参照のこと。
http://money.www.infoseek.co.jp/MnBeginner/finalreturn/finalreturn_top.html ※「確定申告自己診断テスト」から自分の申告環境を認識して あと、１２ケースの場合のどれに適合するか、つまりどんな添付資料が必要かを認識する。 確定申告の還付金計算には、下記フォームから進めてゆく。 https://www.keisan.nta.go.jp/h19/ta_top.htmを開いて ”e-Taxを利用しない場合又は再開を利用する場合はこちら”をクリックする （ここで再開とは、以前に作成途中の記憶しているファイルを指す） ”確定申告書等作成コーナー”画面が出てくるので、自分が作成したい 書類を選択して、案内手順に従って作成してゆけばよい。 但し、作成する確定申告書等の提出方法（e-Taxで直接送信か印刷かの）を選択して下さい。 （お勧め：”はじめてご利用になる方へ”は一読に値します） 2/6/2008 The International Solid-State Circuits Conference IEEE国際半導体回路会議（IEEE)
専門技術の関係で、今まではチラッと見もしなかった、頭記学会もNさんとの接触以来、 大分興味も涌いてきました。
更に、仰天したのは2008の同学会では人工知能がオンパレードであることです。 http://techon.nikkeibp.co.jp/NEWS/ISSCC2008/ M社入社時から、ウイーナーのサイバネティクスに多少、憧れていた自分としては ”ここまで来たか！”という感じです。 ・人間の周囲温度を約3年間に渡って計測し続けられるウエアラブル・システム ・並列化コンパイラを利用してマルチコア型LSIの消費電力を低減する技術 ・消費者のニーズがデジタル家電革命第２波（←シーズプッシュ戦略から セミコンダクターもニーズプルの時代へ、を示唆しているか） ・中でも、Jeff Hawkins氏までが参加する学会には、本当に驚きました。 （あれ！氏のよく写真をみると仲間のYさんに似てませんか？ 次から次へとベンチャー企業を創設してゆくエネルギーはこの顔から出るのでしょうか？） 4/16/2006 マスメディアの覇権は、ＴＶかインターネットかひところ、ＴＢＳ ｖｓ livedoorで騒がれたその覇権を左右する主要素は、というテーマで書いてみる。確かにＨ/Ｗ的にＴＶ機能を有するパソコンがかなり増加している。しかし、これは単なるＨ/Ｗの合体であり、メディアの本質を左右するものではない。やはり最大の視点は、①双方向性と②コンテンツ量であろうが、③移動性や④簡便性（製作者も含めて）なども大きな要素を持っていると考える。その代表がポッドキャストやビデオキャストであろう。これらは、インターネット界に最近出現のVLOB（ＢＬＯＧに音声・映像を追加）に支えられている。ポッドキャストとは、毎日のニュース・出来事などをＶＬＯＧで配信し、受信者はそれをＰＣで見る一方、iPOD(apple社)と称する携帯機器で、見聞きすることが可能になった。（そのマシーンでは15000曲、25000枚写真、１５００ｈ映像が最大記憶可能）出現当初は、音声のみであったものが、最近では映像も入り、￥５万以下で買えるのが特徴である。我が国ではＹｏｍｉｕｒｉオンラインが、先行。一方、ビデオキャストとは、ビジネスの鉄則は売値を高くするか、制作費を下げるかであるが、制作費を極端に下げたケースとして有名なロケットブーム社がある。テレビ番組は、電波、有線、問わず、それ相応のお金をかけ、高級機材を駆使してプロが作るものと決まっていた。そこに、タダ同然で作られたネット向けの個人番組が割り込み、かつ収入が得られる道が開かれた。同社番組の75秒広告枠に4万ドル（日本円で約460万円）の広告が入ったとして有名である。最近、日本にも進出してきて音声は英語、字幕日本語で放映している。但し、日本語版は、多少の遅れがあるので要注意。ビデオキャストのコンテンツはまだまだ未開拓の領域だが、だからこそ従来型マスメディアＴＶでは生まれないような発想のコンテンツが生まれてくるのかもしれない。第二、第三の孫さん、三木谷さん、宇野さん、ホリエモン？などが日本にも,、もっともっと生まれて欲しいものである。 3/25/2006 皆さんの住所マップは、どのURLで検索してますか？先に驚異のGoogleEARTH（2005.10.13）というテーマで掲載した。今回は、視点を変えて住所検索の精度を有名サーバトップページにある地図検索で比較した。結果は予想外に有名サーバほど検索精度欠陥が多いことが判明したので下記に紹介する。例とした住所が我が国の標準表記法から外れているという事由があるが、しかし正しく検索・認識するサーバもあることから、正しく認識できないことはそのMAPシステムは欠陥と言えよう。参考のため国内最大の地図会社ゼンリンのアプリでもテスト住所は1326までしか検索できなかった。因みに皆さんの住所は如何でしょうか。現在の評価では、通常地図と衛星写真の両方を備えていて、精度が高い、livedoorMAPがベストである。 テスト住所： 逗子市桜山6-1326-59 サーバ名 評価結果 Yahoo--------X 1326以降が未検出（約500m誤差） ー＞ ○ 2008年から、 １３２６まで検出OK ビッグローブ-----X 1326以降が未検出（約500m誤差） グーグルローカル-△ 最後の59を50と検出（約40m誤差） ー＞ ◎ 2008年から、 最終番地59まで検出OK Livedoor------◎ 最終番地59まで検出（誤差なし） ニフティ--------○ 最終番地59まで検出（誤差なし） ー＞ X 2008年現在では６丁目までしか検出不能 MSN---------○ 最終番地59まで検出（誤差なし） ※GoogleEARTHの紹介ではソフトのダウンロードの必要があったが,、現在ではGoogle localと称して、直接地図及びサテライト地図両方にアクセス可能になっている。更に携帯からもアクセスOK。
12/9/2005 我が家のパソコン環境今回は、パソコン関連で最近の趨勢を、①トラブル対策、②無料ソフトなどの視点から最近知りえたこと、実行していることなどについて記述してみる。
先ず、保有PC（デスクトップ2台OS-XP,98+ノート1台OS-98、家庭内無線LAN）であるが、トラブルがよく起こる。当然、PC会社とアフターサービス契約すれば経費がかさむ。そのため、自分で克服する必要に迫られる。
その時の師匠が、下記のURLである。
・「答えてねっと」 MS系であるがPC関連質問、すべてOK. http://www.kotaete-net.net/bbs00002.aspx ・パソコン困りごと相談（OSで類別しているので探しやすい） http://pasokoma.jp/ 最近では、「答えてねっと」では、むしろ、困った方の相談相手（マイクT)にもなっている方が多い。的確な指導をすれば、サービスポイントが頂戴出来、面識のない他人への指導・アドバイスを結構、楽しんでいる。 次いで、読者はPCソフトに対してどれほど投資をしているであろうか。基本ソフトOS(\2.6万）、オフィス（ワード、エクセル、パワーポイント￥7万）、ウイルスソフト（￥7000毎年更新要あり） 計￥10万は掛かっているのではないか。拙宅では、3台のマシーン分でその３倍である。そんな環境で、なにか節約可能なものはないかと、「答えてねっと」を検索していたらフリーのウイルスソフトが見つかった。http://ringonoki.net/tool/antiv/1-antiv.html
そこには、複数個のものが紹介されているが、今12月から、”avast! 4 Home”をダウンロードして早速使っている。開発は米国であるが日本語Vもあり、今まで使っていた有料のMCAFEE社のそれと比べて、むしろ優れているようである。 更に、オフイス（ワード、エクセル、パワーポイント：￥7万）に関しては、OpenOffice.org （オフィススイート、無料）がある。
http://ja.openoffice.org/ これも、同機能のものがソースネクスト社からStarSuite8として http://www.sourcenext.com/products/starsuite8/ ￥3970で、発売されている。その機能テストを行ったが、その結果はエクセルでいう関数やマクロについては難点があるが、通常のワード、エクセル機能は十分にカバーするし、PDFまで可能であるのは、凄い。もちろん、ワード、エクセルともコンパチブルである。自分も、次回の代替マシーンの際には、このオフィススイートにしたいものである。 以上、無料ソフトの提供環境の一部を垣間見てきたが、日本のソフトウエア業界やインターネット業界は、このOpenOffice.org団体やフリーソフト環境にどんな対処と戦略を持っているのかな、との疑問がでてきた。次には、その辺りを調査してみよう。 11/18/2005 IT革命とユビキタス社会 かつてどこかの国の首相がイットとは、何かね？とバカな質問していたのはつい数年前の事である。そのころはNTTやKDDが、高い長距離電話料金の既得権を失うまいと、政治家に働きかけたり、ISDNというインチキ製品を国内で販売し、我が国のIP電話・ADSL導入を、韓国に比べても数年間も遅らせ、国民や企業に犠牲を強いていた時代でもある。もちろん、それらの後押しを旧郵政省がやっていたのも、事実である。そこへ、YAHOOはじめ、先端IT企業が変革事業を努力して展開してくれたお陰で、企業や国民はどれだけ恩恵に浴しているか計り知れない。
例えば、年金生活の自分など、ここ数年は週に２－３回の米国への電話、また沖縄から北海道まで、すべて３分８円の電話料金で利用している。これは、料金の所為で億劫になる電話回数をどれだけやめずに続けらているか。その功労者に心底感謝したい。ましては、相手がYAHOOのIP電話なら唯で掛けられる。
本日のブログで紹介したいのは、IT革命のユビキタスネット社会構想である。弊ブログの右下の便利カラムのそれからもリンク可能。簡単に言えば、インターネットやIP電話はもちろんのこと、家電から安全監視モニターなどあらゆる生活に電子化を展開してゆこうという、社会である。その構想をビデオで音声を入れて解りやすく紹介しているので、是非ご訪問を。
但し、紹介元は総務省（旧郵政省を吸収）であるから、先の汚名を濯ぐ意味からもNTTやKDDのみに向かずに、真の利用者であり、主権者の国民や企業など民間志向で進めて頂きたいものである。 10/13/2005 驚異のGoogleEARTH--間宮林蔵、大迫正富らは、どう想うこの度、GOOGLE Earth（英語ｖのみ）という地図ソフト（2005.9.15)がフリーでダウンロード可能となった。http://earth.google.com/全世界のすべての地がカラー写真で鑑賞できる。因みに拙宅も屋根はもちろん駐車上のマイカーの色まで識別できる。更にすごいのは、立体感も味わえ、ビルの高さ、山の高さ、グランドキャ二ヨンの深さも360度のアングルから見えるのだ。参考のために、Google社Campassと皇居の衛星写真を下に例示する。
かって旅行した世界各地や日本各地を巡りながら、思い出に浸っている。一方、多少の不安もある。それは、プライバシーの問題である。もちろん、スキャン頻度、雲の有無、夜間撮影の可能性によっては、拙宅に1日何人（ドロも含めて）出入りしたかが、誰かに監視されていることもありうる。
間宮は日本国土の地図表現、大迫（ゼンリン創始者）は観光からはじめて郵便配達、電話敷設などを中心としたビジネスのために、おおいに貢献してくれて、我々日本人はその恩恵を受けている。
しかし、驚異なのはこのEARTHを無料で供給してくれていることだ。ただほど高いものはない”ともいうが、上のの懸念が稀有であることを期待したい。
いろいろ書いたが、地図に興味にある方は是非ダウンロードして楽しんでほしい。只、英語版しかないため、そのダウンロードが解らないとか、使い方が難しいなどが、発生する可能性があるので、愛好会でも作っては、とも考えている。興味のある方は下のコメント欄あるいはperegrand39@yahoo.co.jpへメールを下さい。
8/27/2005 『シニア情報生活アドバイザー制度』とは（弊ブログ管理者も取得【00-0593】したアドバイザー制度を紹介する）
狙い：高齢者や主婦層がパソコンやネットワークを利用して、より楽しく、活動的な生活を送れるようになること
制度の仕組み：シニア情報生活アドバイザー養成講座および資格認定試験を、全国から募った養成講座実施団体（ICP地域振興協会資格保持）で実施の上、合格者には認定証が発行される。養成講座のカリキュラムや教材は、経済産業省（財）ニューメディア開発協会内のシニア情報生活アドバイザー事務局が専門家の協力を得て作成している。制度仕組み添付図参照
具体的な教習事項および活動：
・パソコンやネットワークを趣味に役立てる方法 ・パソコンやネットワークで生活を楽しく便利にする方法 ・パソコンやネットワークを社会参加のために役立てる方法 また、活動支援を通じて、パソコン・ネットワーク活用を高齢者に広げていきます。養成講座実施団体と連携して、地域のIT講習会のサポート、シニア向け講習会の開催、パソコン相談コーナーの相談員、訪問サポートなど、主にボランティア活動を行ないます。 養成講座の目指す知識・能力：
「技術力」…パソコンやネットワークに関する基本的な知識と技能 「支援能力」…学習支援のための基本的な知識と技能 「活用能力」…趣味や関心を活かした情報生活を創造する能力 一例として弊認定作品を紹介する：click here
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